
新NISAを始めるべき理由は?始めないとどうなる?
このような悩みに答えます。
- 新NISAを始めるべき理由
- NISAのモデルであるISAの現状
- 新NISAを始めないとどうなる?
- 新NISAの始め方
- 新NISAに関するQ&A
新NISAを始めるべき理由
新NISAを始めるべき理由は以下の3つ。
- 円の価値は下がっている
- 銀行の利息より利回りが高い
- 運用益に課税されない
①円の価値は下がっている
円の価値は、インフレーションの影響を受けて年々下がっていく傾向があります。
例えば、令和5年(2023年)の消費者物価指数は昭和40年(1965年)と比べて約4.5倍に上昇しており、これは1965年当時の1円の価値が2023年には約4.5円に相当することを意味します。
消費者物価指数とは?
消費者物価指数(CPI)は、一般消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測る指標です。
具体的には、食料品、住居費、交通費、医療費などの日常生活に必要な品目を対象に、その価格を一定期間ごとに調査し、物価の上昇や下落を数値で示します。
CPIが上昇すればインフレ、下降すればデフレを意味しており、経済政策や賃金改定の基準としても活用されます。
円の購買力は大幅に低下しているのに対し、株式市場は長期的な視点で見ると、インフレーションの影響を上回る成長を遂げてきました。
米国を代表する株価指数であるS&P500は、1940年から2024年の間に短期的な暴落を繰り返しながらも一貫して上昇を続けています。





この上昇は、米国経済の成長や企業の利益向上、そしてイノベーションの進展が主な要因です。
法定通貨はインフレーションにより価値が減少しやすい一方で、株式はインフレーションをヘッジする手段として有効です。
円の価値が下がり続ける現状において、株式はインフレーションから資産を守るだけでなく、資産を増やす有効な手段となり得ます。
②銀行の利息より利回りが高い
低金利が続いている現在、銀行の定期預金の金利は非常に低く、一般的には0.001~0.01%程度、良くても0.1%程度に留まっています。
一方、以下の表は、国民年金と厚生年金の積立・管理を担うGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の2000年から2023年までの運用実績を示したものです。


GPIFは、年金財政上必要な利回りを確保するため、リスクを最小限に抑えつつ安定的な収益を目指したポートフォリオを採用しています。
このポートフォリオは国内株式25%、外国株式25%、国内債券25%、外国債券25%という構成で運用されており、長期的に見るとおおよそ4%以上の利回りを達成しています。
2008年のリーマンショックのような経済危機が発生した年にはマイナスの利回りを記録することもありましたが、それでも銀行の預金金利を大きく上回る実績を維持しています。
元本割れのリスクがゼロではないものの、GPIFが運用するようなリスクの低いポートフォリオであれば、年平均で3〜4%程度の利回りが期待できるでしょう。



長期的な視点で考えると、低金利の預金に比べて資産を増やす可能性がはるかに高い選択肢と言えます。
③運用益に課税されない
新NISAの最大のメリットの一つは、運用益が非課税となる点です。
通常、株式や投資信託で得られた運用益には約20%の税金が課され、10万円の利益が出た場合、2万円程度が税金として差し引かれます。
しかし、新NISAを活用すれば、こうした税金が一定額までかからず、得られた運用益を手元に残すことができます。
長期間にわたり投資を行うことで、非課税の恩恵はさらに大きくなり、運用益を最大限活用できるため、資産形成において非常に有利な制度と言えるでしょう。
NISAのモデルであるISAの現状
ISAとは?
種類 | |
(年間拠出限度額20,000ポンド) | 成人用ISA預金型ISA |
株式型ISA | |
イノベーティブ・ファイナンスISA | |
ライフタイムISA | |
(年間拠出限度額9,000ポンド) | ジュニアISA預金型ISA |
株式型ISA |
ISAは、「Individual Savings Account(個人貯蓄口座)」という制度の略称で、国民の貯蓄率向上と資産形成促進のために1999年から英国で導入され、2008年に恒久化しました。



もともとNISAはISAを参考にして作られた制度であり、Nipponの「N」をつけてNISAと名付けられました。
ISAは英国で「アイサ」と呼ばれており、個人が税制優遇を受けながら将来に備えて少しずつお金を蓄えておける口座として浸透し、利用が拡大しています。
ISAの制度開始当初は預金型と株式型の2種類でしたが、新たににイノベーティブ・ファイナンスISAとライフタイムISAの2種類が加わり、多様な選択肢が存在します。
ISAの利用率
2022年4月時点でのISA口座数は2,222万口座(英国の成人人口の約50%)、ISAにおける資産残高は7,506億ポンドであり、英国全体の個人金融資産の約10%を占めます。
これを現在の日本の人口規模や個人金融資産規模に当てはめると、約5,000万口座、資産残高200兆円規模に匹敵します。
一方で、日本のNISAの普及状況を見てみると、2024年3月末時点での口座数は約2,322万口座(日本の成人人口の約23%)、累計買付額は約41兆円です。
これはISA残高の中でNISAに類似する株式型ISAの割合が約6割であることを考慮しても、まだ大きな差があると言えるでしょう。



ただ、ISAの普及率に比べればまだ発展途上とはいえ、着実に普及が進んでいることがわかります。
ISAの導入後は?
ISAは1999年に導入されて以来、20年以上にわたり多くの投資家に利用されてきました。
この制度を活用して長期的な資産形成を行ってきた一部の利用者の中には、「ISAミリオネア」と呼ばれる人々が現れています。
ISAミリオネアとは、ISA内での資産残高が100万ポンドを超える投資家を指し、彼らにはいくつかの共通点が存在します。
【ISAミリオネアの共通点】
- リスク資産(株式や投資信託)に積極投資
- 年間拠出限度額(20,000ポンド)を毎年埋める
- 長期投資を行う(ISAミリオネアの平均投資期間は20年以上)
ISAミリオネアの共通点を見ると、資産運用において長期間コツコツと投資を続けることが、結果として大きな資産形成につながることが分かります。
非課税で運用できるISAという制度を最大限に活用し、株式市場の成長を味方につけた点が、彼らの成功を後押ししています。



長期的な視点を持ち、計画的に投資を続けることが、資産形成において重要なカギであると言えるでしょう。
新NISAを始めないとどうなる?
インフレ対策ができない
資産を円のまま銀行に置いておくと、利息収入はほぼ期待できず、物価上昇により実質的な資産価値が目減りしてしまうリスクが高まります。
1990年~2020年までは、長期間のデフレが続いたため、円の価値はほとんど下がりませんでしたが、2023年に入ってからは物価高騰が目立ち、この年の物価上昇率は3.1%を記録しました。



特に食品やエネルギー価格の上昇が家計を直撃しており、インフレが身近な問題となっています。
また、日本銀行は2%の物価上昇を目標としており、今後も物価が上昇する可能性がある一方で、銀行預金の利率は依然として非常に低く、ほとんどの普通預金は年利0.001〜0.01%程度です。
これでは、銀行に預けているお金の価値が物価上昇に追いつくことは難しく、実質的には資産が減少してしまう恐れがあります。
年金への依存度が高まる
新NISAを利用しない場合、将来の資産形成において年金への依存度が高まります。
年金は、老後の生活資金を支える重要な要素ですが、少子高齢化が進み、若年層の人口減少とともに高齢者の人口が増加しているのが現状です。
年金制度は現役世代が引退世代を支える仕組みで成り立っていますが、人口構造の変化により、この仕組みが維持できなくなるリスクが高まっています。
このような状況は、年金制度に大きな圧力をかけており、今後の年金受給額の減少や、受給開始年齢の引き上げなどが避けられないかもしれません。
新NISAの始め方
新NISAの始め方は以下のとおり。
- 証券口座を開設する
- ポートフォリオを決める
- 投資信託を積立購入する
①証券口座を開設する
投資信託を購入するには証券口座を開設する必要があります。
多くのネット証券ではNISA口座での取引手数料が無料になったので、使用するクレジットカードによって証券口座を選ぶと良いでしょう。
NISA口座(非課税口座)とは?
証券口座には課税口座(一般口座と特定口座)とNISA口座(非課税口座)があります。
課税口座で投資を行い利益を得たら20%の税金がかかりますが、NISA口座で投資を行えば税金がかかりません。
三井住友カード利用者 | SBI証券 >> SBI証券のメリット・デメリットについて解説 |
楽天カード利用者 | 楽天証券 >> 楽天証券のメリット・デメリットについて解説 |
au PAY カード利用者 | 三菱UFJ eスマート証券 >> 三菱UFJ eスマート証券のメリット・デメリットについて解説 |
dカードまたは上記3つ以外のカード利用者 | マネックス証券 >> マネックス証券のメリット・デメリットについて解説 |



クレジットカードで積立するとポイントが還元されます。
なお、マネックス証券のポイント還元率は1.1%とトップクラスの還元率を誇ります。
三井住友カードや楽天カード、au PAY カードを持っていない方は、マネックスカードを作成してマネックス証券を利用すると良いでしょう。
②ポートフォリオを決める
ポートフォリオとは、どれくらいの配分で金融商品の具体的な銘柄へ投資するかという組み合わせを指します。
当サイトで推奨しているポートフォリオは以下の3パターン。
- オルカン
- オルカン+債券
- オルカン+インド
※オルカンとは、三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」のことです。
詳しくは「新NISAにおすすめのポートフォリオについて解説」をご覧ください。



新NISAでは投資信託(複数の投資家から資金を集め、専門のファンドマネージャーが運用する投資商品)を利用すると良いでしょう。
③投資信託を積立購入する
ポートフォリオを決めたら投資信託を積立購入します。
つみたて投資枠、成長投資枠とは?
新NISAでは、年間投資枠120万円の「つみたて投資枠」と年間投資枠240万円の「成長投資枠」が設けられています。
つみたて投資枠ではつみたて投資のみ行えますが、成長投資枠では一括投資とつみたて投資の両方が可能です。
そのため、つみたて投資に年間最大360万円あてることもできます。
なお、新NISAにおける非課税保有限度枠は1,800万円であり、最短5年で全ての枠を埋められます。
新NISAに関するQ&A


年の途中から始められる?
新NISAは年の途中からでも始められます。
ただ、つみたて投資枠での投資額は毎月10万円までと決まっているため、途中から全ての枠を埋めることはできません。



翌年になれば全ての枠を埋められるようになります。
旧NISAと別の金融機関で始められる?
新NISAは旧NISAと別の金融機関で始められます。
旧NISAを利用していて事前に金融機関の変更手続きを行っていない場合は、自動的に同じ金融機関で新NISA口座が開設されます。



また、NISA口座は1年後に他社に変更可能です。
ただ、変更の際はタイミングに注意が必要で、NISA口座の変更が可能な期間は、変更を希望する前年の10月1日から変更を希望する年の9月30日までです。
例えば、2025年にNISA口座の変更を希望するのであれば、2024年10月1日から2025年9月30日までにNISA口座の変更手続きを済ませる必要があります。
新NISAを始めたら旧NISAはどうなる?
旧NISA口座と新NISA口座は別枠管理です。
そのため、旧NISAを保有している人が新NISA口座を作っても、新旧2つのNISA口座が統合されることはありません。



また、新NISA口座は旧NISA口座がある金融期間で開設されています。
新NISAと旧NISAは併用できる?
旧NISA口座と新NISA口座は別枠管理であるため、併用できます。
そのため、つみたてNISA口座で購入した商品を引き続き非課税で運用しながら、新しいNISAのつみたて投資枠で商品を積み立てられます。
また、旧NISA口座で保有している金融商品がある場合でも、それが理由で新NISAで新規に投資できる金額が制限されることはありません。



ただ、新NISAを利用し始めると旧NISA口座での新規買い付けはできなくなります。
旧NISAから新NISAへ移行するには?
旧NISA口座と新NISA口座は別枠管理であるため、旧NISA口座で保有している金融商品は新NISA口座には移管されません。
旧NISAから新NISAへ移行するには、旧NISA口座で保有している資産を売却し、新NISA口座で再度買い付ける必要があります。
この過程において、売却時に利益が発生しても課税されませんが、売却時や再購入時のタイミングによって価格変動が発生する可能性があるため注意が必要です。
NISA口座は複数所持できるの?
一人につき開設できるのは1つの金融機関に限定されており、複数の金融機関で同時に開設することはできません。
もし別の証券会社にNISA口座を移したい場合は、現在利用している金融機関でのNISA口座を廃止し、移行手続きを行う必要があります。



どの金融機関でNISA口座を開設するかを慎重に選ぶことが重要です。
年間上限額を超えたら?
新NISAの年間投資枠は360万円までです。
年間投資枠を超えた場合、NISA口座での投資は行えませんが、課税口座(一般口座・特定口座)での投資は行えます。



NISA口座で投資したい場合は翌年まで待つと良いでしょう。
スイッチングはできる?
スイッチングは、これまで運用してきた金融商品を売却し、そのお金で他の金融商品を購入することです。
非課税投資枠が余っている場合、保有している金融商品を現金化してから、新たな商品を購入することで、スイッチングと同様に資産配分を変えられます。



なお、売却分の枠が復活するのは翌年になります。
利益分だけ売却できる?
新NISAでは、運用している金融商品をいつでも売却して現金化できますが、運用益のみを切り離して売却することはできません。
特に、投資信託の場合、投資信託の価値を示す「基準価額」には、投資元本と運用によって得られた利益が合算された形で表示されます。
そのため、利益分だけを厳密に計算して売却することは難しく、実際には一部売却を行う際には投資元本の一部も同時に引き出される形になります。
未利用枠は繰り越せる?
つみたて投資枠、成長投資枠ともに年間の上限枠まで使い切れなかった場合でも、その分を翌年に繰り越すことはできません。
使用していない分は翌年以降に使用できますが、年間360万円以上投資することはできません。
例えば、年間で180万円投資した場合、残りの180万円分を翌年以降に利用できますが、翌年に投資できる額は360万円までです。
成長投資枠だけ利用できる?
つみたて投資枠は使わず、成長投資枠だけ利用することもできます。
ただ、成長投資枠の非課税保有限度額は1,200万円であるため、成長投資枠だけの場合は1,200万円以上は投資できません。



つみたて投資枠も利用すれば、1,800万円まで投資可能です。
新NISAは円安を加速させる?
新NISAでは、オルカンやS&P500などの外貨建ての商品が人気であり、これらの商品を購入することは円を売る行為と言えます。
通貨の価値は基本的に需要と供給のバランスで決まり、円を保有する人が増えれば価値は上がり、円を手放す人が増えれば価値は下がる仕組みです。
したがって、外貨建て商品を購入する投資家が増えると、理論上は円の需要が減少し、円安方向に一定の影響を与える可能性があります。
ただ、為替の変動は、需要と供給のバランスだけでなく、金利差や経済政策、国際情勢などの要因が複雑に絡み合います。
また、財務省のトップである鈴木俊一氏は、新NISAが円安を招いているとの指摘に対し、「新NISAだけに変動要因を求めることは困難」との見解を示しました。
今月から始まりました新しいNISAによりまして、家計における貯蓄から投資へのシフトが進みつつある中で、分散投資という観点から、国内資産のみならず、海外資産への投資が増加しているということは認識をいたしております。
引用:金融庁
その上で、新しいNISAと為替レートの関係についてでありますが、ご指摘のような見方があるということは承知をしておりますけれども、為替レートは、国内外の経済・財政状況、国際収支、金融政策の動向、投資家の予測やセンチメントなど、様々な要因により決定されるものでありますので、この変動の要因を一概に申し上げる、つまり新しいNISAだけにその変動要因を求めるということは困難であると、そのように考えております。
新NISAによる円売りという一因だけで円安が顕著に進行するとは考えにくく、あくまで市場全体の動向の中で微細な影響を与えるに留まるでしょう。
損失が出ている場合はどうすべき?
損失が出ている状況でも、投資を続けることが非常に重要です。
価格が戻る可能性は十分にありますし、短期的な価格の上下に対して過敏に反応することは、資産を減らすリスクを高める可能性があります。
新NISAは、長期的な視点に基づいて設計されていますので、焦らずに一貫した投資を続けることが、資産形成を成功させるためには不可欠です。
元本割れのリスクはある?
投資において元本割れのリスクは避けられませんが、これを抑える最も効果的な方法は長期投資です。



一時的に元本割れが生じることもありますが、長期間投資を続けることで損失を避けやすくなります。
以下の図は1989年以降、毎月同じ金額ずつ国内外の株式と債券 積立投資を行い、5年間と20年間それぞれ保有した場合についての年間収益率を計算したものです。


上記のデータを見ると、短期的にはマイナスとなる可能性もありますが、20年と長期投資を続ければ運用収益率は2~8%の範囲となっています。
過去のデータが未来を保証するわけではありませんが、長期的に投資を続けることで元本割れのリスクを大きく抑えられます。
新NISAと投資信託の違いは?
新NISAは非課税制度であり、NISA口座を利用して投資すると利益に対して税金がかかりません。
一方、投資信託は金融商品の一種であり、複数の投資家からお金を集めて、専門の運用会社がその資金を運用します。


運用会社は市場や経済の動向を研究して最適な投資先を選択するため、投資家は自分自身で資産を選ぶ必要がなく、運用会社に任せることができます。
また、全世界株式のような投資信託は世界中の株式約3,000〜9,000銘柄に投資を行うので、一本の投資信託だけで複数の企業や国に分散投資することも可能です。
途中で資産を引き出せる?
新NISAで運用している金融商品はいつでも売却をして現金化できます。
必要な分だけ売却でき、引き出し回数に制限もありませんが、途中引き出しには以下の2つのデメリットが存在するため注意が必要です。
- タイミングによっては損することもある
- 複利効果が得にくい
保有している金融商品の価格が引き出す際に上がっているとは限らず、タイミングによっては元金を割り込む可能性も考えられます。
また、複利効果は投資期間が長いほど効果が大きくなりますが、途中で引き出してしまうと複利効果を十分に得られなくなります。



資産の途中引き出しは極力行わない方が良いでしょう。
途中で金額を変更できる?
新NISAでは、途中で投資金額を変更できます。
余裕があるときは積極的に増額し、一時的に支出が増えるときは減額するなど、状況に応じて柔軟に調整することが可能です。



なお、投資額を減額する際は、得られる運用益が少なくなるリスクも伴います。
まとめ
今回は新NISAを始めるべき理由や始めないとどうなるかについて解説しました。
- 新NISAを始めるべき理由
- NISAのモデルであるISAの現状
- 新NISAを始めないとどうなる?
- 新NISAの始め方
- 新NISAに関するQ&A