S&P500だけでいい？全突っ込みするリスクと対策について解説

このような悩みに答えます。

S&P500は、米国を代表する500銘柄で構成される株価指数であり、その多様性と安定した成長は、投資家にとって非常に有望な投資先とされています。

これにより、長期的な資産形成やリタイアメント資金の確保を目指す人々にとって、S&P500は堅実なポートフォリオの中心として選ばれることが多いです。

しかし、投資の世界は常に変化し続けており、S&P500だけに依存することに対して疑問を感じる方も少なくないでしょう。

市場の動向や経済の成長が予測不可能な状況において、特定の指数に集中投資することは、リスクを高める可能性があります。

特に、S&P500は米国市場に特化しており、世界経済全体の成長や他の地域のパフォーマンスを取り入れない点が、潜在的なリスクとなるかもしれません。

そこで、本記事ではS&P500への投資に関連するリスクについて深掘りし、そのリスクを抑えるための具体的な対策について解説します。

なお、S&P500に投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

S&P500だけでいいと言われる理由

S&P500だけでいいと言われる理由は以下の10個。

①米国の株式市場の約80%をカバー

S&P500は米国株式市場を代表する指数であり、その構成銘柄である500社は米国市場全体の時価総額の約80%をカバーしています。

この指数は様々な業種の企業を含んでおり、米国経済全体の動向を幅広く反映する指標として位置付けられています。

また、米国は世界全体の株式市場で約50%を占める巨大市場であり、S&P500は世界全体の株式市場の約40%に相当します。

②銘柄入れ替えを年4回検討

S&P500の銘柄入れ替えは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスの指数委員会によって、年4回（3月・6月・9月・12月）ほど検討されます。

また、銘柄入れ替えが必ず年4回行われるわけではなく、企業の合併や買収、破産、経済環境が急激に変化した場合は入れ替えの頻度が高くなることがあります。

このように、投資先の銘柄を定期的に入れ替える新陳代謝を行うことで、市場環境の変化に柔軟に対応しながら、長期間にわたって成長を維持し続けているのです。

③80年間上がり続けている

以下のグラフは1880年〜2024年におけるS&P500の推移です。

短期的な価格変動を繰り返しながらも、過去80年以上にわたり上昇を続けてきており、この成長の背景には厳格な基準と定期的な銘柄入れ替えが重要な役割を果たしています。

構成銘柄は年に4回見直され、成長の見込みが低い銘柄や基準を満たさなくなった銘柄は除外されることに加え、採用されるには一定の条件をクリアしなければなりません。

このような適切な銘柄入れ替えや徹底した管理プロセスが、S&P500の持続的なハイパフォーマンスを支える要因の一つと言えるでしょう。

④今後も米国の人口は増加する

人口が増加すると、労働人口が増え、消費も拡大するため、人口増加と経済成長は密接に関連してます。

以下のグラフは2024年から2100年までの米国の人口予測を示したもので、2050年には約4億2000万人、2100年には約4億7000万人に到達する見込みです。

米国は今後も安定した人口増加が続くと予測されており、それに伴って米国企業も成長する可能性は十分にあるでしょう。

⑤ウォーレン・バフェット氏の発言

「投資の神様」と称されるウォーレン・バフェット氏は、数十年にわたって株式市場で圧倒的な成功を収めてきた、世界でも最も著名な投資家の一人です。

そんなウォーレン・バフェット氏が一般投資家に推奨するのが、資産の90％をS&P500に投入して長期投資する方法です。

投資会社である「バークシャー・ハサウェイ」の株主に送った2013年の「株主への手紙」の中で、以下のように述べています。

My advice to the trustee could not be more simple: Put 10% of the cash in short-term government bonds and 90% in a very low-cost S&P 500 index fund. (I suggest Vanguard’s.) I believe the trust’s long-term results from this policy will be superior to those attained by most investors – whether pension funds, institutions or individuals – who employ high-fee managers.

私のアドバイスは、これ以上ないほどシンプルです。現金の10%を短期国債に、90%を非常に低コストのS&P500インデックスファンドに投資してください。（私はバンガードをお勧めします。）この方針による信託の長期的な結果は、高額な手数料の運用者を雇うほとんどの投資家（年金基金、機関投資家、個人を問わず）が達成する結果よりも優れていると私は信じています。

引用：2013年のバークシャー・ハサウェイの「株主への手紙」

また、ウォーレン・バフェット氏は妻に「遺産の1割は米国短期国債に、残り9割はS&P500に連動するインデックスファンドに投資しなさい」という遺言を残しています。

⑥世界規模でビジネスを行っている

米国企業はグローバルな視点でビジネスを展開しており、、2020年におけるS&P500構成企業の海外売上高比率は28.7%に達しています。

このようなグローバル展開により、米国企業にとって新たな収益源を確保するだけでなく、米国以外の地域が成長してもその成長を取り込めます。

また、特定の地域や国の経済が一時的に低迷した場合でも、他地域での成功が企業全体の成長を支える可能性があります。

⑦採用力や人材獲得力が高い

以下の表は「THE世界大学ランキング2024」における1位〜10位の大学です。

順位	大学名	国・地域
1	オックスフォード大学	イギリス
2	スタンフォード大学	アメリカ
3	マサチューセッツ工科大学	アメリカ
4	ハーバード大学	アメリカ
5	ケンブリッジ大学	イギリス
6	プリンストン大学	アメリカ
7	カリフォルニア工科大学	アメリカ
8	インペリアル・カレッジ・ロンドン	イギリス
9	カリフォルニア大学バークレー校	アメリカ
10	イェール大学	アメリカ

米国の大学を卒業した学生の中には、学んだ知識やスキルを持って本国へ帰国する学生もいますが、そのまま米国企業に就職する学生もいます。

特に、米国の企業はグローバルな人材を受け入れる柔軟性を持ち、高度なスキルを持つ人材が集まりやすい環境が整っています。

この結果、米国企業は高度な専門知識を持つ人材を活用することで、技術革新や事業拡大を進める原動力となり、さらなる成長へとつながっています。

⑧株主の監視が厳しい

米国の企業には「会社は資本を投入している株主のもの」という認識が根付いています。

そのため、株主は企業の方針や運営に対して一定の権限を持ち、大口投資家や機関投資家はその影響力が非常に大きいです。

また、米国の規制環境も株主の影響力を強めており、企業は株主に対して十分な情報開示を行わなれればなりません。

これにより、株主は財務状況や業績、将来の見通しなどに関する情報を得ることができ、経営に対して意見を求めたり、改善を促したりすることが可能です。

⑨自己資本利益率が高い

自己資本利益率（ROE）は、自己資本（株式発行による資金、企業が過去に蓄積した利益など）をどれだけ効率的に生かして利益を出したかを示す指標です。

一般的に、自己資本利益率（ROE）が高い企業ほど、株主から提供された自己資本を効率的に活用して収益を上げる能力が高いとされています。

東証株価指数（TOPIX）：東京証券取引所のプライム市場に上場している株式約2,000銘柄から構成される株価指数

過去20年間におけるS&P500と東証株価指数（TOPIX）の自己資本利益率を比較すると、S&P500の方が約2倍ほど高い水準を維持していることがわかります。

米国企業の利益率が高い要因として、研究開発に多額の投資を行っていることが挙げられ、米国企業は得た利益を研究開発や設備投資に利用しています。

研究開発への積極的な資金投入はイノベーションを生み出す原動力となり、これが企業全体の成長を支える好循環を形成しています。

⑩研究開発に多額の費用を費やしている

以下のグラフは、企業の営業利益に対する設備投資および研究開発投資の比率を日本と米国で比較したものです。

営業利益に対する設備投資および研究開発投資の比率が日本と比べて高いことに加え、年々増加傾向にあることが分かります。

米国企業は利益の多くを研究開発や設備投資に費やしており、新しいイノベーションや技術革新に取り組む姿勢が顕著です。

このような取り組みによって、米国企業は市場のニーズに応えるだけでなく、時には市場そのものを創出するような付加価値の高い商品やサービスを提供できます。

S&P500だけに投資するリスク

S&P500だけに投資するリスクは以下の3つ。

①米国経済の衰退

以下のグラフは、世界の株式市場における国別の割合を示したものです。

1990年以降、IT革命を皮切りに米国の経済は顕著な成長を遂げ、世界の株式市場における占有率を大幅に高めてきました。

米国は技術革新や消費市場の規模の大きさ、そして安定した政治・経済体制などの要因によって、グローバルな投資家から引き続き注目を集めています。

人口に関しても、米国の人口は今後も増加することが予測されており、それに伴い消費や労働力の拡大が期待されています。

これにより、米国経済は引き続き世界経済の中心的な役割を果たし、株式市場においてもその存在感を維持し続けるでしょう。

しかし、過去の成長が未来を約束するわけではなく、政治的リスクや地政学的な緊張、さらにはインフレ率の上昇や技術分野での競争激化といった課題も存在します。

こうした要因は、米国経済の成長速度を鈍化させるだけでなく、企業の競争力や雇用創出能力に悪影響を及ぼす可能性もあります。

②為替による変動

S&P500は米国株式で構成されているため、為替相場の変動が投資リターンに大きな影響を与えます。

特に、円安や円高といった為替の変動がドル建て資産の価値を直接的に変化させ、日本円での投資リターンを左右します。

円安の局面では、円換算で高くなるためリターンが増加する一方で、円高になると円換算で下落し、リターンが減少します。

ただ、為替リスクはS&P500に限ったことではなく、全世界株式などにも共通する課題であり、全世界株式には日本株が5%ほどしか含まれていません。

S&P500ほどではないにしろ、全世界株式もドルの影響を受け、円安が続けばリターンが増加し、円高に転じるとリターンが低下する可能性があります。

③新興国の成長に対応できない

インドやナイジェリアなどの新興国は、今後大きな経済成長を遂げる可能性を秘めています。

特にインドは、その成長が著しく、2025年には名目GDPで世界第4位、さらに2027年には第3位に躍進する見通しが立てられています。

2020年時点でS&P500構成企業の海外売上高比率は28.7%に達していますが、これはすべての新興国市場の成長を十分に反映するものではありません。

例えば、2000年代においては、米国株が低迷する一方で、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）を中心とする新興国株が大きく成長し、米国株を凌駕した時期もありました。

S&P500のみに投資する場合、米国市場に集中投資することになるため、新興国市場の成長を取り込むことが難しくなります。

S&P500だけでいい？

S&P500だけはおすすめしない

S&P500だけに投資するのはおすすめしません。

米国経済が今後どうなるかを予測することは非常に難しく、米国でだけでは他の国や地域の成長を逃すリスクがあります。

オルカンのような全世界株式に投資することで、国や地域ごとの成長予測に悩むことなく、世界全体の経済成長を享受することが可能です。

投資先が分散されるため、一つの国の経済変動に対するリスクが軽減され、長期的に安定したリターンが期待できる点が大きな魅力です。

また、世界の人口は増加傾向にあり、国連の予測によると2050年には97億人、2100年には110億人に達すると見込まれています。

参考：国際連合広報センター

この人口増加は、特に新興国における経済成長の原動力となる可能性が高く、世界全体への投資はその恩恵を享受しやすくします。

世界経済全体が成長する見込みがあるため、単一の市場に依存するよりも、全世界に分散投資する方がリスクを抑えつつリターンを狙えるでしょう。

さらに、全世界株式への投資は、地域ごとの経済状況を頻繁に確認する必要がなく、投資家にとって手間がかからないという点でもメリットがあります。

S&P500だけもあり

S&P500だけに投資するのはおすすめしませんが、S&P500に信頼を置いている、今後も米国の成長を信じているならば、S&P500だけに投資するのも選択肢の1つです。

S&P500は短期的な価格変動を繰り返しながらも、米国経済の成長を反映する指標として、過去80年以上にわたり上昇を続けてきた歴史があります。

業績の悪化した企業は速やかに除外される仕組みとなっており、常に競争力が高く、成長性に優れた企業が選定されます。

また、米国企業の経営姿勢もS&P500の強さを裏付ける要素であり、多くの企業は利益を最大化するため、収益性や効率性の向上に注力しています。

特に、研究開発へ多額の投資を行うことで、新しい技術やイノベーションの創出は、消費者や企業向けに付加価値の高い商品やサービスを提供しています。

持続的な成長や多様性、企業の革新性を考慮し、S&P500や米国経済に信頼を置いているのであれば、S&P500への投資も選択肢の1つとなるでしょう。

S&P500のリスクを抑えるコツ

S&P500のリスクを抑えるコツは、金や国債を持つことです。

金は物質そのものに価値があること、国債は国への信頼で成り立っていることから、不況に強い資産となっています。

以下のグラフは、1978年から2024年までの金の価格の推移を示したもので、経済ショックが起きた2002年、2008年でも価格が上昇しています。

また、以下の表は、2010年12月末から2023年12月末までの価格変動性（リスク）を示したもので、株式に比べて債券の価格変動性は非常に低いことが分かります。

銘柄数を増やしてもリスク軽減効果は限定的であるため、安定性を高める手段として金や国債などを組み入れることも選択肢の1つです。

ただ、注意が必要なのは、リーマンショックのような大規模な経済危機が起きた場合であり、金や国債といった資産でも価格が一時的に大きく下落することがあります。

そのため、価格変動性が低い資産を組み合わせることでリスクを軽減できますが、経済全体に大きな影響を与える出来事が起きた際には一定の損失を覚悟する必要があります。

S&P500に関するQ&A

オルカンとS&P500どっち？

過去30年のパフォーマンスはS&P500の方が良いですが、どっちかで迷ったらオルカンをおすすめします。

長期的な視点で見ると、どの国の株式が好調になるかは時期によって異なり、例えば1980年代は日本、2010年代は米国の株式が大きく伸びました。

しかし、未来にどの国が経済成長を遂げるかを予測するのは難しいため、グローバル分散投資がリスク管理に役立つと言えます。

オルカンは時価総額加重平均を用いた投資信託であるため、企業の時価総額が大きいほどその組入比率が高くなります。

これにより、成長した国や企業は自然と組入比率が増加し、個別の国や企業の成長を予測する手間を省くことが可能です。

現在は米国が全体の62.3%を占め、日本が5.5%、英国が3.7%といった構成ですが、今後もし新興国が急成長すれば、この比率は大きく変動します。

このように、オルカンは国際分散投資の観点で魅力的な選択肢であり、リスクを抑えながら成長する可能性のある市場へ自動的に対応することが可能です。

詳しくは「【徹底比較】オルカンとS&P500どっちに投資すべき？」をご覧ください。

オルカンとS&P500両方はあり？

オルカンとS&P500の両方に投資するのはおすすめしません。

オルカンの約60%は米国の株式で構成されているため、S&P500に追加で投資すると、米国株への偏りが一層強くなります。

オルカンの最大の魅力は、全世界に分散投資できる点にあり、この広範な分散があるからこそ、リスクを低減し、さまオルカンが持つ「全世界に分散」という特徴が損なわれてしまいます。

さらに、投資信託は保有しているだけで信託報酬という手数料が発生し、コストが無駄に増加する可能性があります。

したがって、コストと投資効率を考慮するならば、オルカンを選択することで、全世界に分散しつつ、無駄なコストを抑えることができるでしょう。

ただ、投資の心理的な安心感や米国株の比率をさらに高めたいといった場合には、オルカンとS&P500の両方へ投資するのも一つの選択肢です。

詳しくは「【徹底比較】オルカンとS&P500の両方に投資するのはあり？」をご覧ください。

S&P500の買い時は？

今すぐ積立購入することをおすすめします。

円安などの為替リスクは今後も起こり得ますし、長期投資であれば誤差の範囲です。

詳しくは「S&P500の買い時はいつ？おすすめの購入方法についても解説」をご覧ください。

まとめ

今回はS&P500だけに投資するリスクや対策について解説しました。

S&P500だけに投資するのはおすすめしません。

米国経済が今後どうなるかを予測することは非常に難しく、米国でだけでは他の国や地域の成長を逃すリスクがあります。

オルカンのような全世界株式に投資することで、国や地域ごとの成長予測に悩むことなく、世界全体の経済成長を享受することが可能です。

ただ、S&P500に信頼を置いている、今後も米国の成長を信じているならば、S&P500だけに投資するのも選択肢の1つです。

S&P500は短期的な価格変動を繰り返しながらも、米国経済の成長を反映する指標として、過去80年以上にわたり上昇を続けてきた歴史があります。

業績の悪化した企業は速やかに除外される仕組みとなっており、常に競争力が高く、成長性に優れた企業が選定されます。

持続的な成長や多様性、企業の革新性を考慮し、S&P500や米国経済に信頼を置いているのであれば、S&P500への投資も選択肢の1つとなるでしょう。

なお、S&P500に投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。