インデックス投資（オルカン・S&P500）の出口戦略について解説

このような悩みに答えます。

「インデックス投資の出口戦略は？どのように売却すればいい？」と悩んでいませんか？

投資信託を売却することで使えるお金となり、投資信託の出口戦略には「定額取り崩し」と「定率取り崩し」の2種類があります。

基本的には引退時の資産×4%を毎年売却する「定額取り崩し」がおすすめです。

本記事では、インデックス投資の出口戦略について詳しく解説します。

なお、インデックス投資を行うには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

インデックス投資の出口戦略

インデックス投資の出口戦略である「4%ルール」には以下の2種類があります。

①定額取り崩し

定額取り崩しは、引退時の資産×4%を毎年売却する手法です。

計算は簡単で、引退時の資産の4%、上記の例なら80万円（2,000万円 × 4%）を定額で取り崩していくことになります。

普通に考えると、25年（2,000万円 ÷ 80万円）で資産がゼロになる計算ですが、運用しながらの取り崩しであれば資産はより長持ちします。

この手法の根拠となっているのは1998年に米国の大学の教授3人が発表した「トリニティ・スタディ」という研究です。

トニリティ・スタディでは、以下の前提条件をもとに研究を行なった結果、30年経っても95%の確率で資産が残っていることが分かりました。

トリニティ・スタディの対象期間である1926年～1995年の70年間には、1929年のウォール街大暴落、1987年のブラックマンデー大暴落などの暴落や弱気相場も含まれています。

これらの厳しい市場環境を乗り越えた上で、毎年4%ずつ定額で資産を取り崩してもポートフォリオが長期的に維持できることから、信憑性が高いと言えます。

なお、2011年に検証データが更新されましたが、結果はあまり変わっておらず、2018年には他の研究者によって以下の前提条件をもとに研究が行われました。

その結果、35年後に資産が残っている確率が96％、40年後に資産が残っている確率が86％ということが明らかになりました

参考：Retirement Researcher

②定率取り崩し

定率取り崩しは、資産残高×4%を毎年売却する手法です。

金融資産のポートフォリオが株式100%の場合の平均的なリターンは7%、債権が100%の場合は4%、株式50%と債券50%の場合は5.5%といわれています。

株式50%と債券50%のポートフォリオの平均リターン（5.5%）から想定インフレ率（1.5%）を引くと、実質リターンは4%です。

実質リターンが4%である場合、資産は年々4%ずつ増加し、その後の取り崩しが年間4%であっても、資産は目減りせずに維持されます。

インフレ率が1.5%よりも高くなっている場合、4%以上の取り崩しを行うと、資産が大きく減少する可能性があります。

定額取り崩しと定率取り崩しどっち？

基本的には定額取り崩しがおすすめです。

定額取り崩しがおすすめな理由は以下の2つ。

①取り崩しが簡単

定率取り崩しで取り崩し率が4%である理由は、株式50%と債券50%のポートフォリオの平均リターン（5.5%）から想定インフレ率（1.5%）を引くと4%になるからです。

つまり、リターンからインフレ率を差し引いた範囲内で取り崩せば、元本は減らずに維持できる可能性が高いという考え方です。

しかし、実際のリターンやインフレ率は年ごとに変動するため、一度設定した取り崩し率が将来にわたって適切であるとは限りません。

そのため、定率取り崩しを行う場合は、定期的に市場環境を確認し、リターンやインフレ率の変化に応じて取り崩し率の調整を検討する必要があります。

一方で、定額取り崩しの場合は、引退時の資産額に対して一定の割合（例えば4%）を取り崩し、毎年その金額を維持する方法です。

②収入が安定する

リターンやインフレ率は毎年変動するため、資産の取り崩し戦略によっては柔軟な対応が求められます。

定率取り崩しでは、取り崩す割合を一定に保つものの、実際に取り崩せる金額は市場環境によって変動することもあります。

そのため、長期的な資産維持を考えると、リターンからインフレ率を差し引いた範囲内で取り崩し率の調整が必要です。

一方で、定額取り崩しの場合は、毎年決まった金額を取り崩すため、年間の収入額が明確で、計画が立てやすいというメリットがあります。

インデックス投資の出口戦略に関するQ&A

投資信託はいつまで保有すべき？

投資信託を購入してから30年が経過するまで保有すると良いでしょう。

以下の図は1989年以降、毎月同じ金額ずつ国内外の株式と債券 積立投資を行い、５年間と20年間それぞれ保有した場合についての年間収益率を計算したものです。

上記のデータを見ると、短期的にはマイナスとなる可能性もありますが、20年と長期投資を続ければ運用収益率は2～8％の範囲となっています。

過去のデータが未来を保証するわけではありませんが、長期的に投資を続けることで元本割れのリスクを大きく抑えられます。

定額取り崩しで確率が100%でない理由は？

資産が残る確率が100%でない理由は、投資には常にリスクと不確実性が伴うためです。

予測できない暴落や長期的な停滞が発生した場合、定額で取り崩しても資産が減少するリスクがあります。

また、暴落時に狼狽売りしてしまう、4%より多く売ってしまうなどども理由として考えられます。

ただ、失敗確率が5％程度であればほとんど上手くいくと思って良い確率と言えるでしょう。

定率取り崩しで長持ちさせるコツは？

定率取り崩しで資産を長持ちさせるコツは以下の2つ。

特に暴落についてですが、リーマンショック・コロナショックのような暴落相場は数年程度しか続きません。

暴落時に資産を取り崩すと安く売ることになるので、暴落時は取り崩し額を控えて相場が回復したらいつも通り取り崩すと良いでしょう。

投資信託の売却時は為替の影響を受ける？

外国資産に投資している投資信託（オルカンやS&P500に連動するファンドなど）であれば為替の影響を受け、円安時に売却する方が有利です。

円安になると海外株の価格は上昇してリターンは大きくなり、円高になると海外株の価格は下落してリターンは小さくなります。

インデックス投資の出口戦略に関する注意点

定額取り崩しの場合

定額取り崩しの注意点は、トニリティ・スタディは米国のデータがもとになっていることです。

投資対象は株式50%（S&P500の連動ファンド）、債券50%（高格付け米国社債に投資するファンド）であり、リターンも米ドル建てです。

さらに、米国のインフレ率が考慮されており、国によってインフレ率は異なります。

したがって、トニリティ・スタディと同じくS&P500と米国社債に投資しているのであれば4%での定額取り崩しを行えば良いのですが、全米株式や全世界株式などにはうまく機能しない可能性があります。

そのため、リターンやインフレ率に応じて取り崩し率を変更する必要があります。

定率取り崩しの場合

定率取り崩しの注意点は、投資先によって4%ルールが成立しない可能性があることです。

定率取り崩しでは株式の平均リターンが7%、債券が4%、株式と債券50%ずつが約5.5%でそこから想定インフレ率を引いて4%としています。

ですが、投資先や状況に応じて平均リターンや想定インフレ率と実際の数値に差が出てしまうことも考えられます。

そのため、必ずしも4%である必要はなく、リターンやインフレ率に応じて取り崩し率を変える必要があるでしょう。

まとめ

今回はインデックス投資の出口戦略について解説しました。

インデックス投資の出口戦略には「定額取り崩し」と「定率取り崩し」の2種類があります。

長期的に資産を築きたいなら定額取り崩し、資産に余裕がある場合や定期的にお金を得たいなら定率取り崩しを選ぶと良いでしょう。

なお、定額取り崩しの根拠となっているトニリティ・スタディではS&P500と米国社債のデータを利用しており、全てのインデックス投資で年4%の取り崩しができるわけではありません。

自身の投資先によって取り崩し率を変更して資産が枯渇しないよう工夫していく必要があります。

なお、インデックス投資を行うには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。