オルカン投資でリバランスは必要？頻度や必要なケースについて解説

このような悩みに答えます。

リバランスとは、資産配分を初めに設定した比率に戻す作業のことです。

たとえば、オルカンと預金を半分ずつにしていたつもりでも、株式市場が好調に推移した結果、オルカン（65％）：預金（35％）というように変わることがあります。

比率がズレたままの状態を放置してしまうと、意図したリスクやリターンのバランスが崩れてしまう可能性があります。

結論から言うと、基本的にオルカン投資でリバランスは不要ですが、オルカンの比率を決めている場合はリバランスが必要です。

本記事では、リバランスの概要やオルカン投資でのリバランスについて詳しく解説します。

なお、オルカンに投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

リバランスとは？

リバランス=投資比率の調整

リバランスとは、資産配分を初めに設定した比率に戻す作業のことです。

株式市場が好調に推移し、オルカンの価格が上昇した場合、オルカン（65％）：預金（35％）というように変わることがあります。

比率がズレたままの状態を放置してしまうと、意図したリスクやリターンのバランスが崩れてしまう可能性があります。

リバランスはこのズレを修正することで、増えすぎた資産を一部売却し、減少した資産を買い増すことで、目標とする資産比率にまで戻します。

オルカン自体もリバランスされる

オルカンの銘柄入れ替えは年4回（2月・5月・8月・11月）に実施され、この際に構成比率も調整されます。

以下の表は、2009年6月と2024年9月におけるACWI（オルカンが目標とする指数）の国・地域別構成比率を比較したものです。

国・地域	2009年6月	2024年9月
米国	41.7%	64.2%
日本	9.9%	5.0%
英国	8.8%	3.3%
カナダ	4.2%	2.7%
フランス	4.0%	2.6%
その他（先進国）	20%	12.2%
新興国	11.4%	10.6%

このように、オルカンは世界の経済状況や市場の変化に柔軟に対応しながら、長期的に高い投資成果を目指しています。

なお、オルカンの銘柄入れ替えについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

基本的にオルカン投資でリバランスは不要

オルカンは長期投資前提の投資信託

投資比率が変動する要因には、為替の変動（円安・円高）や各国の株式市場の動向、さらには世界的な経済危機など、多岐にわたる要素が影響します。

しかし、オルカンは長期運用を前提とした投資信託であるため、これらの短期的な変動に対して過度に反応する必要はありません。

むしろ、長期的な視点に立ち、多少の上下動に一喜一憂せず、時間を味方につけて資産形成を行っていく姿勢が重要です。

また、年に4回（2月・5月・8月・11月）を目安に銘柄の入れ替えと構成比率の調整が行われ、市場環境の変動に対応しています。

オルカン投資でリバランスが必要なケース

オルカンの比率を決めている場合はリバランスが必要です。

たとえば、オルカンと預金を半分ずつにしていたつもりでも、株式市場が好調に推移した結果、オルカン（65％）：預金（35％）というように変わることがあります。

比率がズレたままの状態を放置してしまうと、意図したリスクやリターンのバランスが崩れてしまう可能性があります。

増えすぎたオルカンを一部売却、オルカンの比率が下がっている場合には買い増す、というような方法で比率を調整します。

リバランス頻度は年1回程度

オルカン投資の場合、リバランスを行うのであれば年1回程度で十分です。

オルカンは、先進国23ヵ国・新興国24ヵ国の株式、約3,000銘柄以上で構成されており、非常に高い分散性を持つ投資信託です。

このように銘柄数が多く、地域や業種も幅広くカバーしているため、短期間で資産配分が大きく崩れることはあまりありません。

また、オルカン自体も年4回（2月・5月・8月・11月）ほど銘柄の入れ替えや比率調整が行われており、ある程度のリバランスが自動的に行われています。

年末や年度初めなど、決まった時期に定期的に見直すようにすると、過度に相場に振り回されることなく、長期的な資産形成を続けやすくなります。

なお、オルカンの銘柄入れ替えについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

リバランスを行う際の注意点

課税口座の場合は課税対象

課税口座を利用していてオルカンの売却により利益が出た場合、課税対象です。

売却益に対して所得税および住民税を合わせた税率20.315%が課され、10万円の利益が出た場合、約2万円が税金として差し引かれます。

非課税枠は翌年に復活する

新NISAで保有している商品を売却した場合、その分の簿価金額（購入時の価格）だけ翌年に非課税枠が復活し、再利用可能です。

例えば、50万円で購入した商品が2倍の100万円になった際に20万円分を売却した場合、購入時の価格は10万円であるため、10万円分が翌年の非課税枠として復活します。

オルカンに関するQ&A

オルカンは下落する？

オルカンは、全世界の株式に投資する投資信託であり、地理的にも業種的にも広範な分散効果を持つ一方で、市場の動向に大きく影響される性質を持っています。

特に、株式100%で構成されているため、株式市場が急激に下落すると、この投資信託も大きな値動きを見せることがあります。

たとえば、2020年のコロナショック時には、世界的なパンデミックの影響で株式市場が急激に下落し、オルカンも一時的に大幅な損失を被ることとなりました。

株式市場の動向を理解し、長期的な視点での投資を心がけることで、短期的な市場の変動に影響されにくくなるでしょう。

詳しくは「オルカンは下落する？過去の実例や下落した時の対処法について解説」をご覧ください。

オルカンはおすすめしない？

全世界の株式に効率良く分散投資したいのであれば、オルカンはおすすめです。

オルカンは、先進国（23ヵ国）・新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄で構成され、全世界の株式市場の約85%をカバーしています。

また、時代ごとに株式市場で主導的な役割を果たす国は変化しており、どの国が次に成長するかを予測するのは非常に難しいです。

株式市場で主導的な役割を果たす国や地域は時代によって変化し、1980年代には日本の株式が非常に好調でしたが、1990年代、2010年代には米国の株式市場が大きな割合を占めるようになりました。

こうした変化を予測するのは非常に難しく、特定の国や地域に集中投資するリスクを避けるためにも、広く分散された投資が重要です。

オルカンは、時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業が多い国や地域ほど組み入れ比率が高くなります。

この仕組みにより、オルカンだけで様々な国や地域の成長を取り込めるため、どの国が伸びるかを予想する手間が省けます。

将来の市場変化に自動的に対応しつつ、分散投資によるリスク軽減も図れるため、長期的な運用に適していると言えるでしょう。

詳しくは「オルカンはおすすめしないと言われる理由は？やめといた方がいい？」をご覧ください。

オルカンだけでいい？

シンプルかつ効率良く投資したいのであれば、オルカンだけで十分です。

オルカンは、先進国23ヵ国と新興国24ヵ国の株式約3,000銘柄で構成され、全世界の株式市場の約85%をカバーしています。

この広範な分散投資は、特定の国や地域の経済動向に左右されにくく、安定的なリターンを期待できる仕組みとなっています。

また、オルカンは時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業ほど組み入れ比率が高くなるため、世界経済の成長が自動的に反映されます。

現在の構成比率は先進国が9割を占め、新興国は1割程度となっていますが、新興国が成長すれば自然とその比率が変わます。

したがって、オルカンだけへの投資はシンプルさと効率性を兼ね備えた投資戦略であり、多くの投資家にとって理想的な選択肢の1つと言えるでしょう。

詳しくは「オルカンだけでいい？集中投資するリスクや対策について解説」をご覧ください。

まとめ

今回はリバランスの概要やオルカン投資でのリバランスについて詳しく解説します。

基本的にオルカン投資でリバランスは不要ですが、オルカンの比率を決めている場合はリバランスが必要です。

投資比率が変動する要因には、為替の変動（円安・円高）や各国の株式市場の動向、さらには世界的な経済危機など、多岐にわたる要素が影響します。

しかし、オルカンは長期運用を前提とした投資信託であるため、これらの短期的な変動に対して過度に反応する必要はありません。

むしろ、長期的な視点に立ち、多少の上下動に一喜一憂せず、時間を味方につけて資産形成を行っていく姿勢が重要です。

ただ、オルカンの比率を決めている場合、比率がズレたままの状態を放置してしまうと、意図したリスクやリターンのバランスが崩れてしまう可能性があります。

ご自身の投資戦略やポートフォリオに合わせて、リバランスが必要かどうか一度見直してみましょう。

なお、オルカンに投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。