【徹底比較】オルカンとS&P500どっちに投資すべき？

【おすすめのネット証券】

オルカンとは？

オルカンは、三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」という投資信託です。

全世界株価指数「ACWI」に連動するインデックスファンドで、先進国（23ヵ国）・新興国（24ヵ国）の株式約3,000銘柄で構成されています。

人気・知名度が高く、「投信ブロガーが選ぶ！Fund of the year」では5回連続（2019年〜2023年）で第1位に輝いています。

そんなオルカンは、強い国には多く投資して弱い国には少なく投資する「時価総額加重平均」を用いています。

現在は米国が全体の62.3%を占め、日本は5.5%、英国は3.7%となっていますが、新興国がさらに成長すれば比率は大きく変わります。

S&P500とは？

S&P500は、米国の代表的な株価指数の1つであり、米国の主要企業約500社の時価総額をもとに算出されています。

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米国株式市場の時価総額の約80％をカバーしており、米国の経済動向を反映する重要な指標として幅広く利用されています。

S&P500にはGAFAMなどの米国を代表する企業が含まれているため、S&P500に連動する投資信託に投資することで、米国の主要企業500社に投資するのと同じ効果が得ることが可能です。

S&P500に連動する投資信託として「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」、「楽天・プラス・S&P500インデックスファンド」などがあります。

①手数料が低い

一般的に、信託報酬が0.3%以下の投資信託は低コストとされていますが、オルカンの信託報酬がわずか0.05775%と非常に低いです。

信託報酬とは？

信託報酬は、投資信託の運用中にかかるコストです。

毎日発生し、投資信託の純資産から日割りで引かれる形になります。

純資産：保有するすべての資産の合計額から負債を差し引いた額のこと

例えば、信託報酬が年率1%の投資信託に10万円投資したら、信託報酬は以下のようになります。

【信託報酬が年率1%の投資信託に10万円投資した場合】

• 毎日発生する信託報酬：約3円（1,100÷365＋消費税）
• 1年間で発生する信託報酬：約1,100円（10万円×1.0％＋消費税）

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この額が純資産から差し引かれます。

なお、信託報酬は自動的に差し引かれるため、投資家が直接支払うことはありません。

こうした低コストを実現するために運用会社は様々な工夫を行っており、代表的な施策として、交付目論見書を電子化して紙媒体での提供を廃止することが挙げられます。

紙での配布には印刷費用や配送費用がかかり、運営コストを押し上げる要因となっていましたが、電子化によってこれらのコストが削減されました。

また、オルカンは窓口で購入できないため、店舗運営やスタッフの人件費など、従来の対面取引にかかるコストも削減されています。

eMAXIS Slimは、ネット証券中心に取り扱われており、インターネット取引等に限定されています。一部の銀行や証券会社でも取扱いはありますが、窓口での販売は行われていません。

引用：三菱UFJアセットマネジメント

ネットを通じての取引が主流となることで、投資家は手軽にアクセスでき、運用会社もコストを抑えることで信託報酬を低く維持できます。

②全世界に投資できる

オルカンは「ACWI」という株価指数への連動を目指しています。

ACWI：オール・カントリー・ワールド・インデックスの略で、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が作成している指数

ACWIは先進国23ヵ国と新興国24ヵ国の株式約3,000銘柄で構成される株価指数で、全世界の株式市場の約85%をカバーしています。

現在は米国が全体の62.3%を占め、日本は5.5%、英国は3.7%となっていますが、新興国が成長すれば比率は大きく変わります。

③伸びる国を予想しなくて良い

以下のグラフは世界の株式市場の国別割合を示したものです。

1980年代には日本の株式が非常に好調でしたが、1990年代、2010年代には米国の株式市場が大きな割合を占めるようになりました。

このように、時代ごとに株式市場で主導的な役割を果たす国は変化しており、どの国が次に成長するかを予測するのは非常に難しいです。

オルカンは、時価総額加重平均を採用しており、時価総額が大きい企業が多い国や地域ほど組み入れ比率が高くなります。

この仕組みにより、オルカンだけで様々な国や地域の成長を取り込めるため、どの国が伸びるかを予想する手間が省けます。

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時代ごとに変化する株式市場の動向を予測する負担を軽減できる点が、オルカンの大きなメリットの1つと言えるでしょう。

④リターンが高水準

リターンとは、ある期間における増減率を示す指標のことで、年リターンが3%であれば1年間で3%増加、年利リターンが-3%であれば3%減少したという意味です。

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オルカンのリターンは以下のとおり。

また、ACWI（オルカンが目標としている指数である）のリターンは以下のとおり。

1988年から2023年までの各年のリターン

• 1988年：28.1%
• 1989年：35.3%
• 1990年：-21.1%
• 1991年：10.2%
• 1992年：-4.2%
• 1993年：11.7%
• 1994年：-6.3%
• 1995年：24.1%
• 1996年：26.8%
• 1997年：29.6%
• 1998年：6.0%
• 1999年：14.2%
• 2000年：-3.6%
• 2001年：-3.2%
• 2002年：-26.9%
• 2003年：21.7%
• 2004年：10.4%
• 2005年：28.3%
• 2006年：22.6%
• 2007年：5.1%
• 2008年：-52.9%
• 2009年：39.6%
• 2010年：-1.2%
• 2011年：-11.8%
• 2012年：31.7%
• 2013年：49.9%
• 2014年：20.0%
• 2015年：-2.1%
• 2016年：5.5%
• 2017年：20.0%
• 2018年：-12.4%
• 2019年：28.6%
• 2020年：11.2%
• 2021年：31.9%
• 2022年：-6.1%
• 2023年：34.3%

オルカンの平均リターンは8〜10%であり、過去の実績を基にすると、毎年平均して8〜10%程度の成長が期待できるでしょう。

ただ、リターンは一定ではなく、市場が低迷した年にはマイナスとなる場合もあり、元本割れのリスクは常に存在します。

⑤指数との乖離が小さい

オルカンはACWIに連動することを目指しているインデックスファンドです。

インデックスファンド：日経平均やS&P500など、特定の株価指数に連動する投資信託のこと

しかし、すべてのインデックスファンドが指数にブレなく連動するとは限らず、指数への連動を目指す過程では、以下のようなコストがかかります。

これらのコストが積み重なることで指数と乖離する可能性がありますが、オルカンの総経費率は0.15%であり、全世界に投資できる投資信託の中では最安級です。

投資信託を選ぶ際には、指数にブレなく連動しているかどうかも重要なポイントですが、低コストであるオルカンに関しては特に問題ないでしょう。

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なお、指数との乖離は「トラッキングエラー」と呼ばれます。

⑥純資産総額がトップクラス

純資産総額は、投資信託に組み入れられている株式や債券などの資産の時価総額を指し、投資信託の規模を表す指標です。

純資産総額が大きいほど、多くの投資家から資金が集まっていることを意味し、信頼性や安定性が高いことを示めしています。

国内には約6,000本の投資信託が存在していますが、オルカンの純資産総額はその中で2番目に大きい規模を誇っています。

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最も純資産総額が大きいのは、同じeMAXIS Slimシリーズに属する「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」です。

オルカンの純資産額は非常に大きいことは、多くの投資家から高く評価され、広く選ばれていることを示しており、信頼性の高さが伺えます。

⑦最も効率的な投資手法である

現代ポートフォリオ理論は、株や債券などで構成されるポートフォリオのリスクとリターンを研究するための理論です。

株や債券の割合を色々と変えることで、ポートフォリオ全体のリスクとリターンがどのように変わるかを調査します。

この理論では、「全てのリスク資産からなる時価総額加重平均ポートフォリオが最も効率的である」と結論づけています。

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効率的とは小さいリスクで大きなリターンを得るということです。

オルカンは時価総額加重平均を採用しているため、現代ポートフォリオ理論の結論と非常に類似した構成を持つと言えるでしょう。

ただ、現代ポートフォリオ理論では株式だけでなく債券も含まれており、オルカンは100%株式で構成されている点には注意が必要です。

あくまで株式のみに限定すると、全世界の株式の時価総額加重平均はオルカンであり、理論の一部分を反映しているに過ぎません。

乗り換えを検討しても良い場合

乗り換えを検討しても良い場合は以下のとおり。

NISA口座を利用しているのであれば売却益に対して課税されませんし、新NISAでは売却するとその分だけ投資枠が復活します。

なお、新NISAで保有している商品を売却した場合、その分の簿価金額（買い付けた価格のこと）だけ翌年に再利用できます。

例えば、新NISAで50万円購入した商品が倍の100万円になった時に20万円売却した場合、10万円分の投資枠が翌年に復活し、再利用することが可能です。

また、購入数量が少なかったり、運用歴が短かったりする場合は売却益も小さくなるため、一般口座や特定口座であっても課税額が少なく済みます。

乗り換えをおすすめしない場合

乗り換えをおすすめしない場合は以下のとおり。

課税口座を利用している場合、売却時に利益に対して約20%の税金が課せられるため、投資信託や株式を乗り換える際には、その税負担が大きくなる可能性があります。

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特に、購入数量が多かったり、運用歴が長かったりする場合、その影響は顕著です。

例えば、長期間保有している資産は、時間の経過とともに複利効果で累積した利益が大きくなるため、売却時に支払う税額も増加します。

売却による利益に対して課せられる税金は、単に税額として計算されるだけでなく、将来のリターンにも影響を与えるため、乗り換えを検討する際には、その税負担を十分に考慮することが重要です。

投資信託の買い方

投資信託の買い方は以下のとおり。

①証券口座を開設する

投資信託を購入するには証券口座を開設する必要があります。

多くのネット証券ではNISA口座での取引手数料が無料になったので、使用するクレジットカードによって証券口座を選ぶと良いでしょう。

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クレジットカードで積立するとポイントが還元されます。

なお、マネックス証券のポイント還元率は1.1%とトップクラスの還元率を誇ります。

三井住友カードや楽天カード、au PAY カードを持っていない方は、マネックスカードを作成してマネックス証券を利用すると良いでしょう。

②投資信託を積立購入する

証券口座を開設したら投資信託を積立購入します。

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